QUICPayとクレジットカードの違いとは？メリットデメリットも

QUICPayとクレジットカードの違い

QUICPayとクレジットカードは、多くの人に利用されている「キャッシュレス決済手段」です。どちらも後払い式ですが、機能面や利用できる場所に大きな違いがあります。

QUICPayの特徴

「QUICPay」は、非接触型ICカード「FeliCa」を使った非接触決済手段（電子マネー）です。クレジットカードと異なり、QUICPay自体には支払い能力はありません。

「支払いをより便利にするための手段の一つ」と考えましょう。レジでは、QUICPayを搭載したカードやスマホを端末にかざすだけで決済が完了します。

QUICPayの支払い元は、QUICPayの利用条件を満たす「クレジットカード」です。後払い式のため、手元にお金がなくとも買い物ができるのがメリットでしょう。

QUICPayは、おサイフケータイに対応したAndroid端末やApple Pay搭載のiPhoneで利用ができます。Androidの場合「Google Payアプリ」をインストールし、手持ちのQUICPay対応カードをアプリに読み込む流れです。

なお、QUICPayには、スマホ決済機能を高めた非接触型のみの「QUICPay+（プラス）」もあります。利用できるカードの種類はクレジットカードのほか、プリペイドカードやデビットカードも対象です。

電子マネー【QUICPay（クイックペイ）】

クレジットカードの特徴

クレジットカードはQUICPayと異なり、カード自体が決済能力を有しています。購入代金を後で支払う「ホストペイ（後払い式）」で、事前に紐づけた銀行口座より、翌月または翌々月に代金がまとめて引き落とされる仕組みです。

支払いは「1回払い」「分割払い」のほか、毎月の支払い額を固定して金利とともに返済する「リボ払い」などから選べます。

日本では、ほとんどのカードで申し込みができる年齢は「高校生を除く18歳以上」となっています。発行前には「顧客の信用の審査」が行われるのが一般的で、過去に行った信用取引の状況が悪ければ発行ができません。

カードにはVisa・Mastercard・JCBなどの「国際ブランド」が付帯しており、カードの国際ブランドと同じ国際ブランドの加盟店でのみ決済が行えます。

どんな共通点があるの？

クレジットカードとQUICPayには、多くの共通点があります。厳密にいえば、QUICPayはクレジットカードを支払い元に設定しているため、支払い方法やポイント還元率はクレジットカードとリンクしています。

支払いは後払い

クレジットカードとQUICPayの共通点は、支払いが「後払い」である点です。QUICPay自体には支払い能力はありませんが、紐づけているのがクレジットカードのため、必然的に後払いになります。

クレジットカードの後払いは「利用者」と「加盟店」の間に、「カード会社」が存在することで成り立つ仕組みです。

利用者が加盟店で買い物をすると、カード会社はその購入代金をいったん立て替え、利用者に翌月や翌々月に請求を行います。利用者にとっての後払いのメリットは、「手元にお金がなくとも欲しいものが購入できる」ことでしょう。

カードのポイントが貯まる

クレジットカードを利用すると、「カード会社のポイント」が貯まります。ポイントの標準還元率は0.5％～が一般的といわれており、1％以上になると「高還元カード」と呼ばれます。

カード会社では、カードの加盟店舗から「加盟店手数料」を徴収しています。利用者がカードを利用するたびに「儲け」が生まれる仕組みです。カード会社では利用者に対して、その儲けの一部をポイントとして還元しています。

QUICPay自体にはポイント還元システムはありませんが、QUICPayの支払い元に設定したカードのポイントが貯まります。ポイントを効率よく貯めたい人は、還元率の高いカードを紐づけましょう。

現金要らず

クレジットカードとQUICPayは、どちらも現金を必要としないキャッシュレス手段です。小銭を持ち歩く必要がなくなり、財布がぐっと軽くなるでしょう。QUICPayはスマホ1台で会計ができるため、さらに身軽になります。

現金の持ち歩きがなくなると、「盗難のリスク」が軽減します。多くのクレジットカード会社では盗難によるカードの不正利用があった場合、過去に遡って損害を補償してくれるため現金よりも安心感があるでしょう。

QUICPayにも、カード会社の補償が適用になるケースがあります。また、QUICPayを設定したiPhoneが盗難にあったとしても「Touch ID」や「Face ID」で本人認証ができなければ、決済は不可能です。

使いすぎには気をつけよう

後払い式の決済手段は、お金が手元になくても買い物ができるのがメリットです。ただ、現金払いに比べて「お金の流れ」が見えにくく、ついつい無駄遣いをしがちです。

クレジットカードの「リボ払い」は、口座にまとまったお金がない場合に重宝します。同時に支払い期間が長期化し、利息が大きく膨らむ危険もあるでしょう。使いすぎには十分気をつける必要があります。

QUICPayの「1回あたりの利用上限金額」は、2万円です。月額上限や1日の上限は定められていないため、無駄遣いの抑制にはつながりにくいといえます。

QUICPayを使うメリット

QUICPayとクレジットカードは決済方法や利用できる場所などが異なります。機能を拡張した「QUICPay+」では、後払い以外の支払い方法も選択できます。日常では、「クレジットカードよりも使い勝手がよい」と感じるかもしれません。

サイン不要でスピーディーに決済

QUICPayは、決済時に暗証番号やサインが不要です。カードまたはスマホをレジの決済端末にかざすと「クイックペイ」という音が鳴り、支払いが完了します。

iPhoneに設定した場合は「Face ID」または「Touch ID」で本人認証を行う必要がありますが、かかる時間はほんの数秒です。

QUICPayを使うと、コンビニやスーパー、高速道路の料金所などのスピーディーな支払いが求められる場所で、ほかの人を待たせる心配がありません。

なお、クレジットカードの中にもサインレス決済ができるものがありますが、決済できる金額が低いのが難点です。また使用できるのは、事前にカード会社とサインレス決済の契約を結んでいる店舗に限られます。

QUICPay+は支払い方法が選べる

QUICPayの支払い方法はクレジットカードのみですが、「QUICPay+」は「クレジットカード」「デビットカード」「プリペイドカード」のすべての支払い方法に対応しています。

デビットカードとは、支払いと同時に銀行口座から代金が引き落とされる「即時払い」を指します。口座の残高以上に、お金を使いすぎる心配がありません。

「プリペイドカード」は、事前に金額をチャージしておき、残高の範囲内で支払いを行う「前払い」です。年齢や職業に制限されず、誰でも簡単に発行ができます。

全国160万カ所以上で利用できる

QUICPayが利用できる場所は、2021年6月時点で全国に160万カ所以上あります。今後も利用可能店舗は増加していくでしょう。

利用できるコンビニは「セブン-イレブン」「ローソン」「ファミリーマート」をはじめとする全12社です。「ENEOS」「昭和シェル石油」などのガソリンスタンドや、「イオン」「イトーヨーカドー」などの大型スーパーでも利用ができます。

飲食関連の店舗も多く「マクドナルド」「モスバーガー」「ガスト」「かっぱ寿司」などの大手フランチャイズチェーン店は、ほとんど対象店舗です。

なお、QUICPayとQUICPay+の両方が使える店舗もあれば、どちらか対応している店舗もあります。レジにどちらのロゴが掲載されているかを確認しましょう。

QUICPay+にデビットカードやプリペイドカードを紐づけている場合、QUICPay対応店舗では支払いに利用できません。

デメリットはある？

QUICPayはサインレスで簡単に支払いができる反面、1回あたりの利用上限が設定されています。カードとの紐づけが必須で、場合によってはQUICPayに対応するカードを新たに発行しなければならないこともあります。

カードの紐づけが必要

クレジットカードはカード自体に支払い能力があるのに対し、QUICPayは単体では使えません。必ず支払い元となるカードが必要です。

QUICPayの利用時は、自分のカードが「QUICPayに対応するカード」であるかを確認します。対応していない場合は「QUICPayが使えるカード発行会社一覧」より、新たにカードを発行しなければなりません。

支払いをスマホで行う場合「AndroidでQUICPayが使えるカード」と「iPhoneでQUICPayが使えるカード」は必ずしも同じではない点に注意しましょう。

また、QUICPayはクレジットカードとの紐付けが前提のため、カードの審査に通りにくい「収入が安定していない人」は利用できない可能性があります。

一度に使える利用上限がある

クレジットカード対応のQUICPayは、「1回あたりの利用上限額」が2万円です。2万円以上の高額な買い物には、QUICPayは使えません。スーパーなどで日用品のまとめ買いをする際は、金額によっては複数回レジに並ぶ必要があるでしょう。

なお、デビットカードとプリペイドカードに対応するQUICPay+には上限がありません。支払い上限を設けている店舗もありますが、基本的に残高の範囲内で支払いができます。

ただし、QUICPay+に登録したクレジットカーで利用枠がある場合、金額を超えた決済はできません。上限を変更したいときは、カード会社への申請が必要になります。

クレジットカードを使うメリット

クレジットカードがあると、多くの現金を持ち歩かずに済みます。特に、盗難や紛失のリスクが高い海外では、現金よりもクレジットカードの方が利便性は高いでしょう。「キャッシング機能」など、クレジットカードならではのサービスも付帯しています。

ネットショッピングや海外で使える

クレジットカードに付帯しているVisaやMastercardなどのマークは、決済システムを提供するブランド名です。たとえば、Mastercardのブランドのカードを持っていれば、国内・海外・オンライン上の「Mastercard加盟店」で使えます。

・Visa
・Mastercard
・American Express
・Diner's Club
・JCB
・銀聯

数ある国際ブランドの中でもVisaの加盟店の多さはダントツで、世界のカードシェアの50％以上を占めています。

JCBは、唯一日本のカードブランドです。加盟店舗は3000万店舗以上あり、国内では公共料金・不動産・教育・医療など、ショッピング以外の分野でも幅広く使えます。

ほかのキャッシュレス決済手段と比べて、クレジットカードが利用できるシーンは圧倒的に多いといえるでしょう。

電子マネーへのチャージも可能

クレジットカードは、事前の入金が必要な「電子マネー」へのチャージが可能です。現金チャージは、コンビニや銀行ATMなどに足を運ぶ必要がありますが、クレジットカードチャージはアプリやWeb上で操作が可能です。

また、電子マネーとクレジットカードの「一体型」は、一定の残高が下回ると自動的に入金が行われる「オートチャージ」が設定できます。支払い時に「残高が足りない…」と慌てずに済むでしょう。

電子マネーによっては、支払い用のクレジットカード情報を登録しておく「紐づけ型」でもオートチャージ設定ができることがあります。

クレジットカードでは、チャージをするたびに「クレジットカード会社のポイント」が貯まることも珍しくありません。電子マネーの支払いによるポイントと合わせれば、ポイントの2重取りが叶います。

クレジットカードを紐づけるときは、電子マネーへのチャージが「ポイント付与の対象外」となっていないかを確認しましょう。

キャッシング機能がある

「キャッシング」とは、「現金が借りられる機能」です。クレジットカードにはATMなどから現金が借りられる「キャッシング枠」と、ショッピングの際に使える「ショッピング枠」があり、この二つを総称して「キャッシング」と呼びます。

キャッシングの返済は「翌月1回払い」や「リボ払い」など複数の方法から選べます。返済時は必ず「金利手数料」がかかることを覚えておきましょう。「キャッシングの利用可能枠」は、クレジットカード発行時の審査にて決定されます。

無計画なキャッシング利用は返済不能につながりますが、急遽まとまったお金が必要になったときにすぐ利用できるのは心強いでしょう。

デメリットは？

クレジットカードは便利で安全性が高い決済手段といわれていますが、個人情報の漏洩も問題視されています。リボ払いやキャッシングの利便性が、無駄遣いにつながってしまうこともあるでしょう。

個人情報漏洩の可能性

オンラインショッピングをする際、カード番号や有効期限などの情報を支払い画面に入力します。セキュリティの弱いサイトの場合、登録した情報が漏洩し、第三者に不正利用されてしまう可能性がゼロではありません。

偽サイトに誘導して情報を入力させる「フィッシング詐欺」にも注意が必要でしょう。また、海外における「面前決済」ではカード決済端末が加工され、不正にカード情報が読み取られるケースも発生しています。

個人情報を守る対策としては「パスワードの定期的な更新」や「面前決済を控えること」などが挙げられます。また、不正利用での損害を補償してくれるカードを選ぶのも一つです。

オンラインショッピング時は、「本人認証サービス（3Dセキュア）」が設定できるカードを選びましょう。決済時に「パスワード」や「パーソナルメッセージ」などを入力することで「なりすまし」による不正利用のリスクを防ぎます。

リボ払いの場合手数料がかさむ

クレジットカードは「1回払い」「リボ（リボルビング）払い」「ボーナス1回払い」「分割払い」など、複数の支払い方法から選択できます。

手元にまとまったお金がない人にとって、毎月少しずつ返済できる「リボ払い」はとても便利です。一方で、毎月の支払い額が少なければ、支払い期間が長く続き「金利手数料」が増えていきます。

カードによっては「繰上返済」ができるため、ボーナスや臨時収入があったときは支払い額を増やすなどして、手数料を抑えましょう。

まとめ

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