Suicaの解約方法を解説。返却場所や手数料、解約時の注意点など

Suicaの解約には手数料がかかる

Suicaを解約するときには手数料がかかり、チャージ残高がある場合にそこから差し引かれます。では、解約時にはいくら返金されるのでしょうか？具体的な金額を解説します。

解約で確実に返金されるデポジット

解約時に確実に返金されるのが、「デポジット500円」です。デポジットとは保証金のようなもので、Suicaの使い捨てを予防する目的で導入されています。

Suica発行時にチャージ額を入金しますが、このときにデポジットも含めた料金を支払っているのです。デポジットは預けてあるお金のため、Suicaを解約し返却するときには、必ず全額返金されます。

チャージ残高はどうなるの？

解約するSuicaにチャージ残高がある場合、その分も現金で返金されます。ただし、全額返金されるわけではなく、「手数料220円を差し引かれた金額」が返金される仕組みです。

例えば、チャージ残高が3000円なら、手数料220円が差し引かれて2780円が返金されます。ここにデポジット500円がプラスされ、合計で3280円の返金です。

ただし、チャージ残高が220円に満たない場合は、デポジットのみが返金されます。その場合、手数料の差額分を現金で支払うことはありません。チャージ残高が100円なら、100円のみ差し引かれます。

そのため、解約する前にできるだけチャージ残高を使い切るとお得です。コンビニや自動販売機で少額の買い物をすると使い切りやすいでしょう。

手続きはどこでするの？

解約手続きができるのは「みどりの窓口」です。ただし、全国どこでもできるわけではありません。Suicaの解約は、Suicaのエリア内にあるJR東日本のみどりの窓口でのみ受け付けています。

別のICカードのエリアである関西や九州のみどりの窓口では、Suicaの解約はできないため注意しましょう。また、バスの定期券としてもSuicaを使っている場合には、Suicaエリアのみどりの窓口でも解約できません。

まずは、定期券を発行しているバス会社の窓口で、バス定期券の払い戻しの手続きをしましょう。解約や払い戻しの手続き・必要書類などは、各バス会社により異なります。

定期券の払い戻し方法

使わなくなったSuica定期券は、払い戻しが可能です。必要な書類や払い戻し後のSuicaの取り扱いについて紹介します。

解約には公的証明書を用意しよう

定期券の解約には、免許証やパスポートといった「公的証明書」が必要です。解約するSuica 定期券と一緒に、みどりの窓口へ持参しましょう。そして、定期券を解約することを伝えます。

すると、解約のための用紙を渡されるため、必要事項を記入して提出しましょう。利用期間に残りがあれば、その分の定期代から手数料220円を差し引いた金額が返金されます。

ただし、返金があるのは有効期間が1カ月以上残っている場合のみです。日割りはせず月数のみで計算されます。

例えば、6カ月定期を5カ月目に解約する場合、6カ月定期の金額から、3カ月定期の金額と1カ月定期の金額2カ月分を差し引き、返金額が計算されるのです。

カードは返却かMy Suica利用を選択

Suica定期券の定期部分を解約した後は、2通りの方法があります。一つ目はSuicaそのものを「返却」する方法です。

電車やバスをあまり使わず、支払いにも利用しないなら、返却してもよいでしょう。この場合、定期券の返金額とチャージ残高を足した金額から手数料220円を差し引き、デポジット500円をプラスした金額が返金されます。

二つ目は記名式のMy Suicaとして使う方法です。公共交通機関を不定期で利用する・日常の買い物にSuicaを使う、という人は持っておくと便利でしょう。

定期部分のみの払い戻しも可能

解約したSuica定期券をMy Suicaとして使う場合には、定期部分のみの払い戻しを受けられます。その場合、返金されるのは、定期券の払い戻し額から手数料220円を差し引いた金額です。

払い戻し後は、チャージ式の電子マネーとして利用できます。

記名式、無記名式、モバイル版の解約方法

Suicaには種類があり、それぞれに解約方法が異なります。必要な書類や手順が違うため、解約の際には、手持ちのSuicaに合わせて適切な方法で行うことが大切です。

記名式のMy Suicaの場合

My Suicaとは、定期券のように名前が記載してある記名式のSuicaです。券面に名前が印字されているSuicaの解約には、公的証明書を用意しましょう。免許証やマイナンバーカードを持参して手続きします。

Suicaエリア内のみどりの窓口で、My Suicaの解約がしたいということを伝え、身分証明書を提示すれば手続き可能です。チャージ残高がある場合、残高から手数料220円を引き、デポジット500円を足した金額が返金されます。

無記名式Suicaカードの場合

券面に何も記載されていない無記名式のSuicaは、誰でも発行して使えるタイプです。個人情報が記録されているわけではないため、公的証明書がなくても解約できます。

Suicaエリア内のみどりの窓口へ、解約するSuicaだけ持っていけばOKです。チャージ残高がある場合には、記名式同様チャージ残高から手数料220円を差し引き、デポジット500円をプラスした金額が返金されます。

モバイルSuicaの場合

モバイルSuicaの解約は、スマートフォンからできます。トップページから「会員メニュー」を選び、「Suica管理」を選択しましょう。「このSuicaを払いもどす」をタップし、返金金額を確認します。

チャージした電子マネーの返金金額は、残高から手数料220円を差し引いた金額です。ただし、最後の利用から10年以上経過している残高は、払い戻しの対象外のため注意しましょう。また、デポジットはありません。

返金金額が合っていたら、返金額を振り込む銀行口座の情報を入力します。「払いもどし確認画面」の内容を確認し、「払いもどして退会する」をタップして完了です。

登録しているSuicaが1枚であれば払い戻しと同時に退会となり、複数枚のSuicaを所有している場合は最後の1枚を払い戻すまで退会にはなりません。

手続きが完了したら、2週間～1カ月程度で、指定の銀行口座へ返金されます。

Suica解約における注意ポイント

解約時には、ほかにも注意すべきポイントがあります。スムーズに手続きを完了させるために、ポイントを押さえておきましょう。

代理人が行う場合は委任状が必要

券面に名前が印字されているSuica定期券やMy Suicaは、代理人が解約する場合、所有者の「委任状」が必要です。委任状は、JR東日本指定の書式が用意されているわけではないため、自分で用意します。

委任状には、Suica所有者の住所・氏名・生年月日・電話番号・押印と、代理人の住所・氏名・電話番号、そして委任する内容として「Suicaの解約」と記載します。宛先は「東日本旅客鉄道株式会社」と書けばOKです。

作成した委任状のほかに、代理人の公的証明書を持参し、Suicaエリア内のみどりの窓口で手続きしましょう。

本人が死亡している場合は？

Suicaの所有者が死亡している場合には、死亡診断書や死亡届記載事項証明書などの死亡が確認できる書類と、返金を受ける人の免許証といった公的証明書を用意して、みどりの窓口で手続きしましょう。

また、モバイルSuicaの解約でも用意する書類は同じです。まずは、二つの書類をサポートセンターへ送り、その後「会員専用モバイルSuica退会・払いもどし申請フォーム」で申請しましょう。

まとめ

Suicaの解約は、Suicaエリア内のみどりの窓口で行うのが基本です。Suica定期券とMy Suicaは公的証明書を持参して手続きしましょう。無記名式のSuicaはカードのみで解約できます。

また、モバイルSuicaはスマートフォンで手続き可能です。解約をすると、チャージ残高や定期の有効期間によって返金があります。返金金額から手数料220円を差し引いた金額です。

モバイルSuica以外はデポジット500円の返金もあります。持参するものや手続きの手順を事前に知ることで、スムーズに解約しましょう。