あえてポイントを貯めない人もいる
ポイントは、必ずしも生活を豊かにするものではありません。数円のポイントで利用するお店が制限されることを嫌って、あえてポイントカードを作らない人もいます。価格を重視し、ポイント還元を気にしない人も多いでしょう。
ポイントに振り回されたくない
ポイントは「特定のお店やサービスにしか利用できない割引チケット」のようなものです。貯まったポイントの有効期限を気にして、あまり欲しくないものを買ってしまった経験はないでしょうか?
さらに、複数のポイントを貯めていると、余計に複雑さが増します。毎日、財布の中に該当のポイントカードがあるのかチェックするだけでも、時間を取られるでしょう。カードを忘れたことに気づいてイライラしてしまう場合は、気分が悪くなるだけでお得さもありません。
せっかくポイントを貯めても「期限切れ」や「最低交換ポイント数」まで貯まらないこともありえます。無理にポイントを貯めて、使い切ることだけを意識してしまうとポイ活に疲れてしまうでしょう。
ポイントより価格の安さを選ぶ
ポイントカードを作らない人は、商品の値段を見て行動しています。ポイントがつくかどうかよりも「値段が安い方」を選んでいるのです。
「5%のポイントがつくけれど、商品の値段はポイントがつかないお店より5%高い」ということはよくあります。一見どちらも同じに見えますが、人によっては値段が安い商品を選んだ方がお得です。
ポイントをもらっても使い切れないなら、安い方が有利でしょう。また、せっかくポイントをもらっても、使うお金が増えると意味がありません。
もらったポイントを使うために、所持金を足して高いものを買ってしまうと出費がかさんでしまいます。ポイントを使うために生活費がピンチになるなら、ポイントをもらわずに値段が安いものだけを買いたいと考える人もいるのです。
お店がポイントを進呈する理由
ポイント還元は、利益を増やすために導入されています。ポイントを付与することで、より多くの顧客を獲得したり、普段よりも多めに商品を買ってもらえたりとメリットも多いのです。その他、ポイントカード発行により顧客データの収集もできます。
たくさん買ってもらえる
店舗限定でポイント5倍還元などのサービスを行っていると、普段よりも利用者の購買意欲が高まります。「ポイントがつくから」と、普段なら買わない商品を追加する人も多いでしょう。
不要なものを買っていないとしても、高還元の間にまとめ買いをする人はいます。普段はその店舗にこない人でも、ポイント還元が増える日だけ普段と店を変えて利用することもあるでしょう。
お店側は、ポイントをつける分たくさんの商品を買ってもらえるのがメリットです。値引きをすると売上低下につながりますが、ポイント還元なら全体的な購入額の増加で売上が増える可能性も高くなります。
データをマーケティングに活用できる
ポイントカードには、一般的に会員の「顧客情報」を登録します。年齢や性別、住んでいる地域なども顧客情報の一部です。カードによっては、購入した商品もわかるようになっています。
メリットがないのに個人情報を明かしてくれる人は少ないですが、ポイントカードを使えば少ない費用でマーケティングが可能です。
ポイントカードを発行する人の情報がわかると、「お店に来る人に合わせたセールやキャンペーン」を開催できます。ターゲットを明確にできると、売上アップも難しくないでしょう。
「ポイントカードを持っている人にだけ郵送でお得なクーポンを配布する」など、リピーターの確保にも役立ちます。
ポイント付与にはリスクがない?
ポイントを付与しても、企業が損をしないような設定は可能です。しっかり規約を設けていれば、トラブルの際も会社が責任を負う必要はなくなります。ポイントの利用者側は、失効や使い忘れを防ぐことが大切です。
ポイント原資込みの価格に設定できる
お店ははっきりと価格が決まっているもの以外、自由に販売価格を決定できます。5%のポイントを付与するとき、5%高めに値段を設定すると店側に損はありません。
ポイントを最大限活用しても、お店には利益が出るようになっている場合もよくあります。逆に、ポイントを貯めない場合は、通常よりも高い値段で買うことになってしまうでしょう。
たとえば、家電量販店などでは「ポイント10%還元」がよく開催されているものです。しかし、10%還元対象外の商品やポイント還元なしの店舗の方が、安い値段で販売していることはよくあります。
総合通販サイトなどでも、販売店によって同じ商品が異なる値段で売られています。ポイント大幅還元の対象になると、その分だけ値上げされていることも多いでしょう。ポイント還元を喜ぶ前に、実際の価格がどうなっているかを確認するのが大切です。
失効や不正利用に関する免責事項を設定
多くの企業は、ポイントの利用や還元に「免責事項」を設けています。ポイントは現金と異なり、特定の企業やサービスでしか価値のないものです。
多くの企業では、「会員による事前承諾なしでの規約の変更ができる」ことや「ポイント失効による会員の損害を保証しない」などの規約を定めています。会社が赤字や倒産となった場合、突然ポイントが失効する可能性もあるのです。
第三者による不正利用に関しても、会社の過失によるもの以外は補償されるとは限りません。トラブルが起きたときに会社が責任を負わなくてもよいように、規約が設定されています。
利用者が賢く貯めるならポイントを絞る
ポイントをうまく活用したいなら、管理できる程度の数にまとめましょう。使わないポイントをなくし、ポイントカード忘れが発生しないようにすると効率よく割引が得られます。
よく行くお店のポイントのみ
ポイントは、利用する頻度が高いほど役立ちます。「ポイントカードを作るのはよく行くお店のみに限定する」のも、うまく貯めるコツです。
ポイントカードを数枚に絞ると、財布がパンパンになる心配もありません。カードを探すのに手間取ることも、忘れてしまうこともないでしょう。
利用するお店を決めるのも一つの方法ですが、多くのお店で利用できる「共通ポイント」も役立ちます。自分がよく行くお店で共通して使えるポイントを見つけると、さらにカードの枚数は減らせるでしょう。
ポイント管理が難しい場合は「毎回の買い物でポイントを利用する」のも効果的です。1ポイントから割引に使えるポイントも多く、会計時にポイントを使うようにクセをつけておけば期限切れで失効することもありません。
スマホで一元管理できるポイントのみ
複数のポイントを利用するなら、スマホでポイントカードを管理するのもよいでしょう。たとえば、LINEには「マイカード」と呼ばれるシステムがあります。
Ponta・スターバックス・無印良品など、複数のポイントカードをLINEアプリ上で表示できるサービスです。カードを登録するとLINE上でポイントカードのバーコードが表示できるようになり、会計時に見せるとポイントが貯まります。
iPhoneで利用できる「Apple Wallet」も、マイカードに似たサービスです。dポイントカードとPontaが登録できます。
ポイントカードが少ない場合は「お店独自のアプリ」をそれぞれダウンロードする方法もあります。しかし、ポイントカード以外のアプリ機能を活用するのでない限り、一元管理の方がスムーズです。
まとめ
ポイントカードを作らない人は一定数います。一部のポイントカードだけを使って、あまり利用していないお店ではあえて作らない人も多いでしょう。
ポイントカードを利用すると必ず得になるというわけではなく、お店の価格設定によっても状況は変わります。ポイントを活用するなら、ポイント付与前の価格や周辺のお店の相場もチェックしておきましょう。