クレジットカードの解約方法。解約の手順やメリット、確認事項を解説

不要なクレジットカードを解約するメリット

普段ほとんど使わないクレジットカードを「解約すべきかどうか」で迷う人は多いものです。入会キャンペーンを目当てにカードを作ったものの、あまり使わなかったという人もいるでしょう。

不要なクレジットカードを解約するメリットはあるのでしょうか？

年会費を節約できる

多くのクレジットカードは「年会費」がかかります。不要なカードを解約すれば、数千円から数万円の年会費が節約できるでしょう。

カード解約時、旅行保険や空港ラウンジサービスなどの「付帯特典」を手放すのは惜しいと感じるかもしれません。ただ、年会費の元が取れていないのであれば、思い切って解約してしまうのが賢明です。

基本的な特典のみが付帯した「年会費無料のカード」への切り替えを検討するのがよいでしょう。

新しいカードを作りやすくなる

既存のカードを解約すると、新規カードの入会審査に通りやすくなるのがメリットです。

個人に与えられるクレジットカードの限度額の合計は「総与信枠」と呼ばれます。年収によって限度額が設定されており、その範囲内で与信が行われています。

総与信枠が大きくなるのは、カードの枚数が増えたり、既存のカードの限度額が上がったりしたときです。使っていないカードを何枚も所持しているだけで、「限度額を超えている」という理由でカード審査に通らなくなってしまうケースも少なくありません。

今後、カードを新規発行する予定のある人は不要なカードを解約しておきましょう。

不正利用のリスクが減る

不要なカードを財布に入れていると、盗難・紛失による不正利用のリスクが高まります。

普段カードを使っていない人の場合、カードがなくなったことにさえ気付かない可能性もあるでしょう。複数のカードを所持している人は特に注意が必要です。

紛失時は速やかにコールセンターに連絡をして、利用停止をお願いする必要があります。早くカードを解約していれば、これらの時間と手間はかからなかったでしょう。

解約前に確認するべき事項

クレジットカードの解約は簡単ですが、再発行は容易ではありません。「利用中の機能はないか」や「自動引き落としに設定していないか」は忘れずに確認したいところです。

自動引き落とし設定がないかチェック

毎月の公共料金や電話代などを「クレジットカードの自動引き落とし」にしていないかをチェックしましょう。クレジットカードを解約しても、各契約先には通知されません。

支払方法の変更をせずに解約してしまうと、「料金未払い」となり、延滞料金がかさむ可能性があります。パソコンのセキュリティソフトや保険など、月ごと・年ごとに更新される支払いにも注意が必要です。

未払い金の確認

リボ払いや分割払い、ボーナス払いをしている人は「未払い金」がないかを確認しましょう。解約時点で未払い金がある場合、解約と同時の「一括返済」を求められるケースがあります。

「一括では払えない」という人は未払い金の返済後に解約を行いましょう。一括返済ができない場合は「支払い遅延」と見なされ、信用情報に傷が付きます。

信用情報は信用情報機関によって保管され、ほかのカード会社にも共有されます。新規カードの入会審査に通りにくくなったり、ローンが組みにくくなったりするかもしれません。

ポイントや電子マネーの残高をチェック

カードを解約すると、これまで付与されたポイントはすべて使えなくなります。他社ポイントに移行したり、商品交換に使ったりして早めに消費するようにしましょう。交換可能なポイント数に満たない場合は「寄付」をするのもおすすめです。

また、「電子マネー」の残高も使い切るのが賢明です。カードによっては残高が消滅してしまうことがあります。

家族カードやETCの有無

「家族カード」とは、本会員カードに付帯して発行できる「子カード」です。本会員カードを解約すると家族カードも解約されてしまうため、カードを日常的に利用している家族がいないかを確認してから手続きを進めましょう。

また、高速道路の料金所をキャッシュレスで通過できる「ETCカード」も使用ができなくなります。

「カードは解約したいが、ETCカードは使いたい」という人は、金融機関口座から高速料金が直接引き落としになる「ETCパーソナルカード」を発行する手もあるでしょう。ただし、最低2万円のデポジットが必要です。

海外で使えるカードがあるか

今後、海外旅行に行く予定がある人は、手持ちのカードをすべて解約するのは心もとないでしょう。

盗難のリスクがある海外で多額の現金を持ち歩くのは好ましくありません。クレジットカードがないとホテルのチェックイン時にデポジットが必要なうえ、両替の手間もかかるでしょう。

数ある国際ブランドのうち、「Visa」は加盟店数が圧倒的に多いのが特徴です。海外旅行や出張に備え、Visaカードを1枚残しておくのが安心でしょう。いざというときのお守りにもなります。

クレジットカードを解約する方法とは？

クレジットカードの解約方法は電話1本で行えます。カード入会時のような審査もなく、スムーズに手続きが進むでしょう。解約手続きからカードの処分までの流れを解説します。

カード会社に電話でOK

カード裏面に記載されている「コールセンターの電話番号」にダイヤルし、オペレーターに解約希望の旨を伝えます。「本人以外」からの電話では解約できない点に注意しましょう。

解約の理由を聞かれた場合は「必要がなくなった」「年会費が高い」「還元率が低い」など、正直に伝えてかまいません。オペレーターから解約を引き留められたり、ほかのカードを勧誘されたりすることはないでしょう。

自動音声対応の場合はガイダンスに従ってボタンを操作します。「カード番号」や「暗証番号」の入力が求められる場合があるため、手元にカードを用意しておきましょう。

また、一部のカード会社は「ネット解約」にも対応しています。

受付時間を確認しよう

コールセンターには受付時間があります。自動音声のカード解約でも時間外は手続きができません。

たとえば、ライフカードは自動音声の受付時間は8時～23時、オペレーター対応は9時半～17時半です。「暗証番号が不明」「カードが手元にない」という場合はオペレーター対応になるため、時間は限られてくるでしょう。

年中無休のカード会社もあれば、土日・休日や年末年始が休みのところもあります。詳細はWebサイトで確認しましょう。

解約に必要なものを用意しておこう

カードの申し込み時は「申し込み用紙」や「本人確認書類」などの提出が求められますが、カードの解約では手元に「クレジットカード」さえあれば手続きが行えます。

基本的に、オペレーターに「氏名」「電話番号」「住所」「解約したいクレジットカードの番号」などを伝えれば、解約手続きは完了です。手続き後はカードが使えなくなるため、その場で処分をしましょう。

解約後はカードを処分しよう

解約したクレジットカードは返送の必要がありません。自分でカードをハサミで裁断して処分しましょう。

ポイントは名前やセキュリティコードの部分を細かくカットすることです。そのまま捨てるとゴミから個人が特定されるおそれがあります。

「ICチップ」や「磁気ストライプ」には重要なカード情報が記憶されているため、可能であればシュレッダーを使って裁断しましょう。

切り方が甘いと、第三者に復元され、不正利用されてしまう可能性があります。ゴミとして捨てるときは複数回に分けるのが理想です。

こんなときは解約のタイミングをずらそう

クレジットを解約するのは個人の自由ですが、タイミングによっては「信用情報」に影響したり、損をしてしまったりするケースがあります。特に、「年会費の支払い直後」と「入会直後」の解約は避けましょう。

年会費を支払った直後

カード年会費は毎年1回、指定した金融機関の口座から引き落としになるのが一般的です。ほとんどのカード会社では支払い後の返金及び分割返金は受け付けていないため、年会費を支払った後に解約すると、大きな損をしてしまいます。

カードを解約する予定がある人は年会費の請求日を確認してから、解約手続きを行いましょう。

たとえば、オリコカードの場合、年会費請求月の前月末日までに解約手続きが完了していると年会費は請求されません。年会費請求が7月の場合は6月末日までに手続きを完了させます。

年会費を支払った直後であれば、無理に解約をせず、カードの特典やサービスを1年間しっかりと享受しましょう。

入会してすぐ

多くのカードには、ポイント還元やキャッシュバックなどの「新規入会キャンペーン」があります。1回で数千ポイントが獲得できるケースもあり、キャンペーン目当てで入会する人も少なくないでしょう。

いつ解約するかは個人の自由ですが、入会してすぐに解約をすると、カード会社に「入会キャンペーンが目的」と見なされてしまう可能性があります。

短期間でカードへの加入と解約を繰り返せば、信用情報に記録され、次にカードを作るときに審査に通りにくくなるでしょう。少なくとも半年以内の解約は行わないようにするのがベターです。

まとめ

不要なクレジットカードを整理すると、収支管理がラクになるほか、盗難・紛失による不正利用のリスクがなくなります。

カードを複数枚持っている人は、利用加盟店が多いVisaやMastercardのカードを手元に1枚残し、ほかは解約してしまうのもよいでしょう。

カードの解約は電話1本で完了しますが、カードに紐づけている支払先の変更やポイントの消費など、解約前にしなければならないことはたくさんあります。解約後に後悔しないように、カードの必要性をしっかり考えてから手続きに進みましょう。