病院でクレジットカードは使える？医療費控除やカード払いのメリット

病院でクレジットカードは利用できる？

病院でも、クレジットカード決済を導入していればカードでの支払いができます。キャッシュレス決済の推進や総務省による医療機関への推奨により使えるところは増えていますが、使えない病院も多いのが現状です。

使えない病院がある理由

クレジットカード決済を導入していない病院では、カード決済ができません。なぜ、病院ではカード決済が浸透していないのでしょうか？

多くの店がクレジットカード決済を導入している理由は、「ポイント還元や決済方法の選択肢を増やして顧客にサービスを利用してもらうため」です。

対して、病院の場合、決済方法やポイント還元を気にして選ぶ人は少ないでしょう。症状に合わせて必要な診療科目を扱うところに通うのが通常です。

クレジットカードの加盟店はカード会社へ手数料を支払う必要があり、街の開業医がカード決済を導入するメリットはそれほど多くありません。

ただ、急患や入院患者が多い大きな病院では、カード決済を導入しているところも増えています。現金の持ち合わせがない人や、外国人への対応で病院側にも一定のメリットがあるのでしょう。

医療費をカード払いするメリット

医療費をカード払いすると、現金を持ち歩かなくて済むだけでなくさまざまなメリットがあります。支払い方法も選択でき、無理のない範囲で返済額を決められるのも魅力です。

手持ちの現金を気にしなくてOK

普段クレジットカードなどのキャッシュレス決済を活用している人は、財布に現金を入れていないことも多いでしょう。急病のとき、事前にATMから出金するのは煩わしいものです。

クレジットカードでの支払いが可能な病院では、手持ちの現金を気にする必要はありません。カードさえ財布に入っていれば、急なトラブルのときでも支払いができます。給料日前など、口座にお金が少ないときでも通院できるのは大きな魅力です。

医療費が高額な場合でも安心

病院での支払いは、基本的に診療や検査を受けてから確定します。はっきりとした料金がわからないため、病院に行くときは多めにお金を準備する人も多いでしょう。

思いのほか支払いが高額になると、手持ちの現金では足りないこともありえます。また、あらかじめ高額な料金がかかるとわかっているときでも、対象の施設なら「分割払い」も可能です。

一括払いでも利用限度額まで使えるため、支払いが高額でも対応しやすくなります。通院だけでなく、入院など高額決済になりやすい状況でも安心感があるでしょう。

状況によっては利用限度額の一時的な増額によって、さらに高額な支払いに対応もできます。ただし、増額には審査があり、必ず通るとは限りません。

ポイントが貯まる

クレジットカード決済を利用すると、ポイントが貯まります。加盟店が支払う手数料を原資として、カード利用者に還元しているのです。

病院での利用も、基本的にはポイント還元の対象になります。アメックスカードのように病院でのポイント還元率が低くなるカードもありますが、一般的には他の利用と変わりありません。

たとえば毎月通院で1万円を支払っている場合、現金で支払うと還元はありません。還元率1％のカードなら、年間1200円分のポイントが戻ってきます。少しでも節約したいなら、クレジットカードを積極的に活用しましょう。

クレカ払いも医療費控除の対象？

病院での診療費・治療費・入院費は、医療費控除の対象です。健康診断や予防目的での医薬品の処方などは対象外ですが、支払い方法は問いません。クレカ払いや電子マネー払いでも、申告できます。

支払日が年をまたぐ場合はどうなるの？

医療費控除の対象となる金額は、原則「その年に支払った分の医療費」です。たまたま現金の持ち合わせがなく、翌年に支払った場合は「翌年度」の医療費控除としてカウントされます。

しかし、クレジットカードの場合は、「カードを利用した日」が支払日です。実際の引き落とし日とは関係がありません。病院でもらった領収書をチェックしておき、利用日を覚えておきましょう。

支払い方法も問いません。分割払いで実際には翌年から支払いが始まるとしても、病院でカードを提示した日の年度分として申告できます。

たとえば、12月28日にクレカ払いをした場合、引き落としが翌年の1月であっても12月分としての申請が可能です。反対に1月1日に利用した分は、翌年分の申告になるため忘れないようにしましょう。

分割払いなどの手数料は医療費控除対象外

分割払いなど、手数料が発生する支払い方法を選択した場合、病院の領収書と実際に支払う金額が変動します。しかし、医療費控除の対象になるのは、「実際に診療や治療に利用した金額」のみです。

手数料は医療費控除の対象にはなりません。クレジットカードのキャッシング枠を利用して料金を支払い、返済による手数料を支払ったときも同様です。

また、医療費控除には特例として、「セルフメディケーション税制」が設けられています。通常の医療費控除との選択制にはなりますが、「対象の市販医薬品の購入が年間1万2000円以上」だと控除が受けられる制度です。

医薬品購入による医療費控除を選んだ場合、クレカのポイントを利用して支払った分の申告方法は2通りあります。

購入総額で所得控除額を計算し「ポイント分の値引き分を一時所得としてカウントする」か、購入総額からポイント利用分を引いて「実際に支払った分のみで計算する」方法です。

たとえば、年間5万円の購入のうち2万円分をポイントで支払ったとします。

・ポイントを一時所得として申告：5万-1万2000=3万8000円が所得控除対象（2万円を一時所得として算入）
・ポイント値引き後の値で申告：（購入額5万円-ポイント利用2万円分=）3万円-1万2000円=1万8000円が控除対象

医療健康サービスが付帯するおすすめクレカ

病院に行く機会が多いなら、クレジットカードも医療サービスが充実したものがおすすめです。ちょっとした悩みを専門家に相談できるサービスなど、無料で利用できる付帯サービスを活用しましょう。

三井住友カード ゴールド ドクターコール24

「ドクターコール24」は、三井住友カードの上位カードに付帯したサービスです。ゴールドカード会員の審査基準で、家族カードの保有者も利用できます。

本カードでは、病院に行くほどでもない悩みや病院に行くべきかなどの相談が可能です。医師・看護師・保健師などの専門家が、24時間年中無休で対応してくれます。フリーダイヤルとなっており、非通知を除く国内からの発信が対象です。

相談の際は、「会員番号の最初の8桁」「氏名」「性別」「年齢」の申し出が必要となります。会員番号は、カード裏面に記載された「カード番号」の最初の8桁を伝えましょう。

ゴールドなら三井住友カード ゴールド

MUFGカード ゴールドプレステージ 24時間健康・介護相談サービス

MUFGカードには、ゴールドプレステージ会員のみのサービスとして「24時間健康・介護相談サービス」が付帯しています。

健康相談だけでなく、介護や福祉用カタログの送付から老人ホームの取り次ぎまで幅広く対応しているのが特徴です。人間ドックを受けたいときは、割引のある医療機関を紹介してくれます。

医療関係の相談の場合、国内の医療機関情報の提供も可能です。24時間年中無休で対応していますが、人間ドックなど施設への取り次ぎの対応時間は平日9～17時となるため注意しましょう。相談先はフリーダイヤルとなっており、相談時に「カード番号」と「氏名」の申し出が必要です。

三菱UFJカード ゴールドプレステージ｜クレジットカードなら三菱UFJニコス

JCBゴールド ドクターダイレクト24

JCBカードの上位カードにも、複数の医療サービスが付帯しています。「ドクターダイレクト24」も、24時間年中無休で専門家が相談に乗ってくれるサービスです。その他のサービスとして提携施設を優待割引で使える「人間ドックサービス」も付帯しています。

人間ドックサービスは診断の費用がかかりますが、ドクターダイレクト24の利用料金は無料です。健康だけでなく、介護や育児の相談にも対応しています。

JCBゴールド │ クレジットカードなら、JCBカード

まとめ

クレジットカードが使える医療機関は増えています。しかし、個人が経営する医院など、使えないところも多いため注意しましょう。

カード払いできる病院では、クレカポイントの還元や分割払いの選択などメリットも豊富です。普段利用している病院の決済方法を確認し、カード払いがあれば活用してみましょう。