ドットマガジン by ドットマネー

クレジットカードはいらない?いらない派の理由と持たないリスク

PR
2021.08.11
by ドットマネー編集部

クレジットカードを持つ意味とは

image

電子マネーやスマホ決済などの便利なキャッシュレス手段が増え、「前よりもクレジットカードを使う場面が減った」という人もいるのではないでしょうか?ただ、カードには現金払いやほかの決済方法にはないメリットがあるのも事実です。

オンラインでの買い物に役立つ

公正取引委員会が2019年に発表した「クレジットカードに関する取引実態調査報告書」によると、クレジットカードの使用機会がもっとも多いのは「インターネットで買い物をするとき(90%)」という結果になりました。

オンラインショッピングでカード決済をするメリットは、「振込手数料」や「代引き手数料」がかからないことです。手数料は数百円程度ですが、買い物の回数が多い人は出費がどんどん増えてしまうでしょう。

カード払いの場合、コンビニや金融機関の窓口に足を運ぶ必要もなく、カード情報の入力だけで決済が完了します。加えて、利用代金が翌月または翌々月に請求されるため、手元にお金がなくてもショッピングが楽しめます。

(平成31年3月13日)クレジットカードに関する取引実態調査について:公正取引委員会

高額な買い物で現金を持ち歩かなくてよい

公正取引委員会が公表したアンケート結果において、「インターネットショッピング」に次いでクレジットカードの利用回数が多かったのは「高額な買い物をするとき(65%)」です。

家具購入やエステの契約などで数万円、数十万円のお金を支払わなければならない場合、現金払いよりもカード払いの方が安全でスピーディです。支払う側はもちろん、受け取った側も「盗難」や「紛失」のリスクを気にせずに取引ができるでしょう。

警視庁公開の「拾得届の受理状況」によると、2020年度に受理された現金額は、30億円以上にも上ります。落とした財布が戻るケースもありますが、戻らないことも多いため、多額の現金の持ち歩きは控えるのが賢明です。

遺失物取扱状況(令和2年中) 警視庁

社会的信用があると証明できる

クレジットカードはカード会社が「立て替え払い」をする仕組みのため、申し込み者に「支払い能力」がなければ発行はされません。つまり、「カード払いができる=安定した収入がある」ということの証明になるのです。

さらに、カードには「ランク」があり、ランクが上がれば上がるほど入会審査が厳しくなります。ゴールドカードやプラチナカードを持っている人は、周囲に「厳しい審査をクリアできるだけの高い経済力や社会的信用がある」と評価されるでしょう。

逆に、カードが1枚もない人は「カードが発行できない何らかの理由がある」と他人に勘繰られる可能性があります。

特に海外に行く場合は必須といえる

image

日本では現金払いでも、海外旅行の際はクレジットカードを携帯する人は多いようです。海外は日本以上にキャッシュレス決済が進んでおり、カードやその国に対応するキャッシュレス決済が使えないと、食事や宿泊さえもできないケースがあります。

安心して買い物ができる

渡航先にもよりますが、海外では観光客を狙った「盗難」や「詐欺」が日本以上に多いのが実情です。パンパンに膨らんだ財布を持っているとターゲットにされるため、多額の現金は持ち歩かないのが常識です。盗まれた現金は返ってこないと考えましょう。

一方、カードが盗まれた場合は、不正利用の損害をカード会社が補償してくれる可能性があります(条件あり)。サポートデスクに連絡をしてすぐにカードを停止してもらえば、被害も最小限に食い止められるでしょう。

また、カード払いは「現地通貨への両替え」が不要なのもメリットです。もし、現金が必要になった際は「現地のATM」で「現地通貨」が簡単にキャッシングできます。

キャッシングの金利手数料は銀行の両替手数料よりも割安なことが多く、「手数料を節約したい」という人にも有用でしょう。

レンタカーやホテルの予約に欠かせない

海外のホテルを利用する際は、フロントで「デポジット(保証金)」の預託が必要です。これは、食事代や電話代といった「宿泊料金以外の費用」の支払いを保証するためのお金で、サービスの利用がなければチェックアウトの際に返金されます。

レンタカーを利用する際も、自動車車両保険免責免除や盗難保険の余剰額とほぼ同じ額を預託するのが一般的です。

テルやレンタカー会社の中には、デポジットの支払いを「クレジットカードのみ」に限定しているところがあります。海外では、クレジットカードが身分証明書の役割を果たすため、カードがないとサービスが利用できないケースも少なくありません。

日本の電子マネーやコード決済は使えない

LINEPayやPay Pay、楽天Edyといった「電子マネー」や「コード決済」は、海外では使用ができません。

海外の決済サービスをスマホにダウンロードしても、現地の携帯電話や銀行口座との紐付けを求められるケースがあり、観光客にとってはハードルが高いのが現状です。

その点、クレジットカードは「国際ブランドの加盟店」であれば、世界中のどこでも使用ができます。特に、MastercardやVisaは加盟店舗数がダントツに多く、主要都市であれば、ほとんど支払いに困らないでしょう。

一部のMastercardには「Mastercardコンタクトレス」と呼ばれる非接触決済サービスが搭載されています。

iPhoneのApple PayにMastercardコンタクトレス対応のクレジットカードを登録すれば、海外でもスマホを端末にタッチするだけのスピード決済が可能になります。海外に行く予定のある人は、こうした決済手段も視野に入れておくとよいでしょう。

「いらない」と考える人の理由は?

image

クレジットカードを持つのがほぼ当たり前となっている現代、「いらない派」も一定数存在します。理由は人それぞれですが、「無駄遣いの不安」や「カード払いがライフスタイルに合わないこと」が主な理由として挙げられるようです。

見えないお金にストレスを感じる

クレジットカードは「無駄遣い」をするリスクがあります。財布や銀行口座にお金がなくても、カードの利用限度額の範囲内であれば問題なく決済ができるため、人によっては金銭感覚が麻痺してしまうのです。

一方、現金払いでは、支払いの際に「財布にいくらお金が入っているか」を必ずチェックします。残額が足りなければ買い物はできませんし、「今月はちょっと使いすぎたかも…」とお金の使い方を反省することもできるでしょう。

クレジットカードは「いくら使ったか」や「あといくら使えるのか」がすぐに分かりにくいのがネックです。カードの利用明細書を見て、初めて危機感を覚える人も少なくありません。

ライフスタイルに合わない

クレジットカードが自分のライフスタイルに合わないケースもあります。「高額決済をしない」「小さな個人商店を利用する機会が多い」「海外に行かない」といった場合、クレジットカードを使うメリットはそれほど大きくありません。

コンビニや飲食店では、「スマホ決済」や「電子マネー」の方が利便性が高いこともあり、カードの出番が少なくなる傾向があります。

クレジットカードを維持するには「年会費」がかかります。年会費無料のカードもありますが、何年も使わないで放置していると、カード会社の判断で更新が拒否されることもあるようです。

カードの放置は不正利用や紛失に気付きにくいというリスクもあるため、人によっては最初から利用しない方がよいのかもしれません。

クレジットカードを全く使わないデメリット

image

「これからクレジットカードを使う予定はない」という人は、カードを全く使わないことで生じるデメリットも理解しておくべきでしょう。買い物には不便を感じないかもしれませんが、ローンの契約やクレジットカードの入会審査に影響を与えます。

住宅ローン契約等で苦労しやすい

JCBが行った調査によると、2020年におけるクレジットカード保有率は86.6%です。「カード保有が当たり前」になっている今の時代、30代、40代になってもカードを1枚も持ったことがない人は珍しいといえます。

このような人は業界用語で「スーパーホワイト」と呼ばれます。スーパーホワイトの状態で年を重ねると、各種ローンを組む際に不利になるのをご存じでしょうか?

通常、カード発行や借り入れなどの信用取引情報(クレジットヒストリー)は、「信用情報機関」に記録され、多くのカード会社や金融機関に共有されます。

金融機関ではローンの審査時に個人情報を照会し、申し込み者本人の属性や信用の程度を確認しますが、スーパーホワイトは取引情報が真っ白です。「返済能力がどれだけあるのか」が判断できないため、審査に落ちてしまう恐れがあります。

【クレジットカードに関する総合調査】2020年版 調査結果サポート

あわてて作ろうと思っても作りにくい

スーパーホワイトは、いざクレジットカードが欲しいと思っても、簡単には発行ができません。各種ローンと同様、審査では個人のクレジットヒストリーを基に「返済能力の有無」が判断されるため、履歴が全くない人は不利になってしまうのです。

過去にカードの強制解約・長期延滞・債務整理などの金融事故を起こした人は、現金主義のスーパーホワイトに対して「ホワイト」と呼ばれます。

事故情報はすべて信用機関に登録されますが、保存期間は約5年で、以後は全ての情報が消去されます。信用情報が白紙の場合、スーパーホワイトであったとしても、過去に金融トラブルを起こしたホワイトに疑われ、審査に通りにくくなるようです。

なお、年齢が比較的若い人(30代以下)や、携帯電話の「割賦購入契約」などで良好な支払い実績を積んできた人は、過去にカードを持ったことがない場合でも新規入会審査に通る可能性があります。

クレジットカードは何枚持つとよいの?

image

クレジットカードの保有枚数に決まりはありませんが、何枚持つのが理想なのでしょうか?「自己管理のしやすさ」「使いやすさ」「安全性」の面から、適正な枚数を考えてみましょう。

2~3枚ほど持っていると安心

クレジットカードは1枚よりも、複数枚あると安心です。カードにはVisa・Mastercard・JCBといった「国際ブランド」が付いており、「カードと同じ国際ブランドの加盟店でしか使えない」のがルールです。

JCBのカードを持っていても、お店がVisaやMastercardにしか対応していなければ、カード決済はできません。異なる国際ブランドのカードが2~3枚あれば、支払いに困ることはないでしょう。

また、カードの枚数だけ、カードに付帯する特典やキャンペーンが享受できるのもメリットです。「海外旅行傷害保険が手厚い」「ポイント優待店が多い」「空港ラウンジサービスが利用できる」など、シーンに応じてお得なカードを使い分けるのが上級者です。

自分が管理可能な枚数がベター

一般社団法人日本クレジット協会が行った調査によれば、2019年3月末におけるクレジットカードの発行枚数は2億8394万枚です。20歳以上の人口比(1億504万人)で考えると、1人当たり2.7枚のカードを保有していることになります。

カードの適正枚数は人によって異なりますが、4枚、5枚とカード枚数が増えていくと、毎月の利用履歴やパスワードの管理がしにくくなるのがデメリットです。

「ポイント」が分散してなかなか貯まらず、「ポイントの最低交換可能数」に満たないまま失効するケースも少なくありません。

「カード維持費がかさむ」「不正利用されても気付きにくい」といったマイナス点も挙げられるため、自分がしっかり管理できる枚数を持つのがベターです。

クレジットカード発行枚数調査結果の公表について

使うカードだけを持ち歩こう

複数枚のカードを保有している人は、普段使うカードだけを持ち歩きましょう。以下の用途で使うカードは、自宅で管理するのがおすすめです。

・オンライン専用として使うカード
・公共料金やスマホ代の引き落としに使うカード
・海外旅行で使うカード
・入会特典目当てで作ったカード

カードを複数枚持ち歩いていると紛失したときが大変です。まず、各カード会社に連絡をして、カードの利用をストップしてもらう必要があります。

不正利用にあった場合は「カードの紛失・盗難補償」によって損害が補償される可能性がありますが、手続きがやや煩雑です。警察に届け出をしたり、再発行の手続きを行ったりするのにも手間がかかるでしょう。

公共料金やスマホ代の支払いにカードを使っていたとすれば、各契約先での「支払い方法の再登録(変更)」も行わなければなりません。こうした手間を省くためにも、外出時に不要なカードは家に置いておくのがベストです。

まとめ

「カードがなくても支払いには困らない」という人は、自動車ローンや住宅ローンを組む段階になって「カードの必要性」を実感するかもしれません。

どのような支払い方法を選ぶかは個人の自由ですが、「信用取引の実績を積む」という観点から見れば、クレジットカードは早めに作っておいた方がよいといえます。

既にカードを複数枚持っている人は、カードの管理の仕方を見直しましょう。メインカード・サブカード・そのほかのカードに分け、持ち歩く枚数を最小限にするのがポイントです。

ドットマネーに登録すると、キャッシュレスをもっとお得に利用できます
登録する
この記事をシェア
ドットマネーでポイント一括管理から交換までをスマートに
ドットマネー
  • 業界No.1の会員2,500万! みんなが使っているポイント交換サービス
  • ポイントのお得な利用を応援! 交換できるラインナップは60以上
  • 業界で唯一のポイント交換手数料無料!
詳しくはこちら
「ドットマガジン」とは?
ドットマネーが運営している
あしたのくらしに「変化」を与える
ポイント情報メディアです。
ドットマガジンとは
お金やポイントの「ため方」「つかい方」「管理の仕方」をカンタン解説!
「難しそう」を「やってみよう」に変える情報を発信します
※当サイト内に掲載されている[PR][Sponsored]の表記がある商品はアフィリエイトプログラムを利用し、アコム社など複数社により広告収益を得て運用しております。
※当サイトはクレジットカードやカードローンなどのお金に関する情報を提供しており、クレジットカードの申し込みを斡旋するのではありません。
※クレジットカードやカードローン、キャッシュレスに関する個人の相談や質問にはお答えできません。
※当サイトはGoogleのコンテンツポリシーのガイドラインに沿ってコンテンツを製作していますが、情報の正確性や信頼性、安全性を担保するものではありません。
※金融商品への申し込みは各公式ホームページに記載されている内容をご確認の上、自己判断で申し込みをしていただきますようお願いいたします。
※当サイトはドットマガジンと提携している企業のPR情報が含まれています。